私は数字に弱い。二人で割り勘にする時、一人あたりの値段を空で計
算することもできないぐらい数字が苦手。
だからだろう。相手に全幅の信頼を置くのではなく、手間はかかるが
自分で納得できる形で理解しようとする。電卓を使うとか。
六十五歳から七十四歳までを「〈准〉高齢者」という定義にしたがる
真意が読めず、元データから理解しようとするのも、その一環かもしれ
ない。
前回、そのデータから、
「要介護申請者は二十九人」
と引用したが、実際に要介護になっている人の数が気になって、デー
タを見直した。
要支援・要介護は総計三百七十一人。
調査対象者は、全国の六十歳以上の男女六千人であった。
うちの有効回収数が六十四．九％の三千八百九十三票で、その中の三
百七十一人が自分は要支援・要介護者だ、と回答したわけだ。
でも、だからと言って、調査自体に無回答無反応だった二千百七人を、
要支援・要介護、あるいは知的・身体的にさらに深刻な状態で回答でき
なかったのではなく、単に非協力的だった、と見なしていいことになる
だろうか。
ほかにも疑問はある。
六十五歳以上を高齢者扱いしている内閣府が、今回の調査だけ六十歳
以上を調査対象にした。
六十歳から六十四歳までの有効回収数は二十一．二％の八百二十四人
で、これは、六十五歳から六十九歳までの九百十九人に次ぐ回答数の多
さだ。
前回、私は、若いかどうかは自分ではなく他人が判断するもの、と書
いたが、この調査に、対象層に満たない直近層をさりげなく潜り込ませ
たところに深い意図を感じる。
だって、六十歳から六十四歳までは、それ以降の年齢層より健康な人
が多いはずで、好ましい結果を嵩上げしてくれるだろう、と調査前から
予想はつく。
まあ、それよりも、六十五歳以上の高齢者人口として内閣府が発表し
ている三千三百九十二万人ほどの総数を考えると、その一万分の一以下
の声を根拠に「六十五歳から七十四歳は、心身とも元気な人が多く、高
齢者とするのは時代に合わない」と結論されたと知ると、データの扱い
方の妙に感心させられるばかりだ。
もし、六十五歳から七十四歳までのあいだに大病や脳の萎縮で厄介者
になったら、
「まだ〈准〉高齢者なのに」
と罪悪感に駆られることになりそうだなあ。
反対に、九十歳以降の〈超〉高齢者の域に達しても生きていたら、
「まだ生きている私・・・」
と、今度は別の種類の罪悪感を強いられそう。
そう想像するのは私だけだろうか。
